働き方に関する調査(20~69歳対象) 

2015年12月17日
日本テレワーク協会は、テレワークに関するワーカーの生の声をとらえるため、テレワークに関するソーシャル分析を実施。その分析を踏まえて一般個人に対する「働き方に関する調査」を行い、オフィス以外の場所での業務の状況やテレワークの利用意向を調べました。

日本テレワーク協会は、20~69歳までの業務でメールを使う就業者(n=18565)(以下、全体という)を、テレワークを行う可能性のあるワーカーとして着目しました。この層を抽出して調査結果をまとめると、次のような傾向があることがわかりました。

【調査結果サマリー】

(1)全体の40.1%は、オフィス以外で業務のメールをチェックし、テレワークにつながる活動をしている。

(2)全体の40.1%は、3年前に比べオフィス以外の場所で業務のメールをチェックする人が増えたことを実感している。

(3)全体の50.1%は、メールと電話を使うことで週1回程度の在宅勤務ができると考えている。

(4)全体から現在在宅勤務をしている回答者を除いた群における、在宅勤務をしていないが在宅勤務の利用意向がある割合は59.1%。

(5)全体の8.9%は、現在在宅勤務をしている。


「電話とメールさえあればオフィス以外で仕事ができる」「在宅勤務をしてみたい」と考える割合はそれぞれ50%を超え、ワーカーにはテレワークへのニーズが高まっているととらえました。一方で、在宅勤務を行っている割合は8.9%であり、ニーズとの間には差があることから、テレワークによる場所や時間にとらわれない柔軟な働き方は、今後更に普及していくものと考えます。
また、業務のメールをオフィス以外でチェックするワーカーが40.1%であり、本格的なテレワークではないものの、予備的な活動が一定の割合で行われている様子もわかりました。


【調査概要】
・調査期間 :2015 年 9 月 25 日(金)~9 月 29 日(火)
・調査方法 :NTT コム オンライン・マーケティング・ソリューション(株)の NTTコム リサーチ2モニターに対する Web アンケート
・有効回答数 :39,929 件

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[日本テレワーク協会]
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