「年賀状の現状」についての調査 

2015年12月17日
オレンジページくらし予報は、「年賀状の現状」について調査を実施。

【調査結果ダイジェスト】

・新年のあいさつに「毎年ハガキを出す」人は89.8%。「メールやSNSで送る」という人は「毎年」27.0%、「年による」23.7%、年賀のデジタル化は意外にゆっくり進行

・デジタルVSアナログ、もらってうれしいのは「年賀ハガキ」69.8%

・「年賀ハガキの習慣は残したい」と思う人59.1%。虚礼は減り、「心のやり取り」は残る!?


【調査結果】

新年のあいさつに「毎年ハガキを出す」人は89.8%。「メールやSNSで送る」という人は「毎年」27.0%、「年による」23.7%、年賀のデジタル化は意外にゆっくり進行

「年賀ハガキを出さない人が増えているのでは」と言われていますが、今回の調査では、約9割の人が毎年年賀ハガキを出していると回答、元旦に家族でハガキを整理する風景はまだまだ健在の様子。しかも「出す」と答えた人のうち75.6%が12月20日までには投函しています。やはり、「年賀ハガキは元旦に届けたい」と、「儀礼」としての側面を重視していることがデータからもうかがえます。実際「元旦に年賀ハガキが届くように、スケジュールを意識していますか」という問いにも、83.4%の人が「意識している」と回答しています。一方、SNSやメールで年賀メッセージを送る人は「毎年送っている」が27.0%、「送る年と送らない年がある」が23.7%で、半分強の人がメールやSNSを年賀のあいさつをする手段として併用しています。携帯電話やスマートフォンの普及率が高まり、思い立ったらすぐにメールその他で意志を伝えられる今、「年賀のデジタル化」は、意外にゆっくり進行していると言えそうです。

デジタルVSアナログ、もらってうれしいのは「年賀ハガキ」69.8%

ただでさえ忙しい12月。ハガキを買ったり、カラープリンターと格闘したり印刷を手配したりとお金も手間もかかる年賀ハガキに対して、かける時間もずっと少なくメッセージが送れるメールなどのデジタル年賀。「もらってうれしいのはどちら」という問いに対しては69.8%が「年賀ハガキがうれしい」と回答し、その理由もたくさん寄せられました。「好きなアーチストの絵と、びっしりの文字で埋められた、1枚にとても時間をかけていることが一目でわかる渾身の年賀状がとてもうれしかった」(20代・パート)「手書きのメッセージが添えてあり、そのかたの近況がわかる」(30代・専業主婦)などがその例です。ハガキがうれしいのは「そのハガキを書いた時間=自分を思ってくれた時間」と感じられるから―そう分析できる調査結果となりました。

「年賀ハガキの習慣は残したい」と思う人59.1%。虚礼は減り、「心のやり取り」は残る!?

年賀ハガキを送る、という習慣は59.1%が「ぜひ続けるべきだ」・「続けるほうがよい」と回答。理由として「疎遠になっていた人とも年賀ハガキでつながることができるから」(20代・学生)、「ふだん連絡を取っていない人とも唯一やり取りができる機会だから」(30代・フルタイム)など「ご無沙汰の時間を埋める」“便利で温かい習慣”としての側面をあげる意見が目立ちました。さらに、「日本人の文化は守るべき」(30代・専業主婦)というような、文化・習慣としての存続を主張する声も多くみられました。また“ふだんはデジタルだからこそ、お正月はアナログに”という視点から「ケータイでのやり取りが増える今だからこそ、人に何かを手書きで伝える機会を大切にしたい」(20代・家事手伝い)、に類する意見が多かったのも特徴。一方、「やめるべき」派に多かったのは「時間とお金がかかるので」(40代・専業主婦)、「資源の無駄」(30代・パート)、「儀礼的で意味がない」(40代・家事手伝い)、「うわべだけ」(50代・パート)などのように年賀ハガキを「時間と資源を無駄に使って行う虚礼」ととらえるものでした。今後は「目上の人には年賀ハガキ、友人にはSNSと使い分ける予定」(40代・フルタイム)などという人も増えるでしょう。また、「あったほうがうれしいが個人情報の処理で悩むので」(50代・フルタイム)という時代を反映した声も寄せられました。

多くの人が迷いつつも毎年出し、受け取る年賀ハガキ。虚礼ではなく、ハガキによる年賀状は「もらってうれしい」と感じる人がいる限りなくならず、しっかりとした“心のやりとり”として存続するのではないでしょうか。デジタルコミュニケーションが人と人をつなぐ方法として定着した今だからこそ、ハガキという、手元に残る、アナログな手段の価値が高まったことが浮き彫りにされた今回の調査でした。


【調査概要】
調査対象:オレンジページくらし予報モニター会員・国内在住の女性(有効回答数1128件)
調査方法:インターネット調査
調査期間:2015年10月23日〜10月27日

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