リージャス・グループは、100か国以上合計約44,000人のビジネスマンを対象にビジネススタイルに関する調査を実施。
昨今、オフィスでの仕事に限らず、ノマドワーキングなど柔軟な働き方(ワークスタイル)が浸透してきています。今回の調査では、その浸透の理由を個人側・企業側の両方の立場から検証しました。

【調査結果】

◆柔軟な働き方が広まってきている主な理由

今回の調査によると、柔軟な働き方が浸透してきている理由として、最も多かったのは「ワークライフバランスを改善したいという人が増えてきているため」で、各国を合わせた平均では61%、日本人回答者では57.0%という結果でした。主要国の中で最も多かったのは豪州の71.1%で、最も低かったのは中国の53.1%でしたが、下記の図表にもあるとおり、すべての国で50%以上が同様に感じているという回答でした。次に多かったのは、「市場変化に対応した組織を作る必要性が高まっている」という理由で、各国を合わせた平均では44%でした。

パソコンやスマートフォンなど通信技術の発達に伴い仕事のスピード、市場変化のスピードが以前よりも大幅に早まり、その反動として仕事とプライベートのバランスが保てなくなっている人々が世界全体で増えていることもあり、“ワークライフバランスの改善”や“市場変化に対応するためのワークスタイルの見直し”の必要性を強く感じるビジネスマンが増えてきているのではと考えられます。

◆オフィス以外で働くことについて

業務内容や職種によって決まったオフィスでの勤務ではなく、取引先への訪問、出張、短期プロジェクトの業務などオフィス以外での仕事を行う機会も多い中、「週に2日以上オフィス以外の場所で仕事をしているかどうか」を質問したところ、主要7カ国中4カ国の回答者が半数以上「はい」と回答。日本は50.3%という結果でした。

また、「取引先に近い場所で仕事をできるとしたらどのような効果が得られると思うか」という質問に対しては以下のような回答が得られました。

日本では、期待できる効果として第一位が「顧客へのより迅速かつ効果的な対応」で82%、第二位は「顧客満足度アップ」で76%、第三位は「顧客維持率アップ」で73%となりました。

柔軟な働き方はビジネスマンに利点があるだけでなく、グローバルでも半数近い回答者の会社で、企業の機動力の強化と市場の変化への対応を目的に、柔軟な働き方を取り入れ始めていること回答。実際、柔軟な働き方の導入により、企業は迅速かつ低予算で事業の拡大や縮小を行うことができます。また、柔軟な働き方を導入している企業は、特に柔軟な働き方についての最良な基準を設けている場合、より優秀な人材を集めることができます。

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[リージャス]
 マイページ TOP