健康食品受託製造市場に関する調査 2015 

2015年08月19日
矢野経済研究所は、国内の健康食品受託製造市場の調査を実施した。
本調査における健康食品とは、機能性を訴求した食品であり、かつその形状が、錠剤、カプセル、粉末、ミニドリンクタイプ等の商品を対象とする。また、本調査では、健康食品受託製造企業の事業者売上高ベースで市場規模を算出した。

【調査結果サマリー】

◆2014年度の健康食品受託製造市場規模は前年度比100.6%の1,415億2,000万円の見込
2014年度の国内の健康食品受託製造市場規模は、事業者売上高ベースで前年度比100.6%の1,415億2,000万円を見込む。前年度の消費税増税前の駆け込み需要の反動に加え、消費の回復が想定よりも時間がかかったこと、機能性表示食品制度の開始を前に、既存商品のリニューアルや新商品の投入などが控えられたことが影響し、微増の見込みである。

◆粉末・顆粒、ソフトカプセルなどの剤形(製品形状)が好調に推移
素材・剤形では、近年、青汁・スムージーが好調に推移し、粉末・顆粒形状の製造受託が各社ともに好調に推移しているほか、DHA・EPAを代表とするオメガ3系脂肪酸やプラセンタ、ブルーベリーやにんにくなどの定番素材が堅調に推移し、ソフトカプセル形状の製造受託も好調に推移している。大手の健康食品受託製造企業の業績が堅調であったほか、剤形では粉末・顆粒やソフトカプセルなどの形状を手がける受託製造企業の業績が特に好調に推移した。

◆機能性表示食品制度への健康食品販売企業の関心は高い
本調査に関連して、健康食品販売企業38社に対し、機能性表示食品制度への取り組み意向についてアンケート調査を実施した。「既に届出を行った」と回答した企業は18.4%であった。一方で、「現在対応を検討中」(28.9%)と「状況を静観している」(26.3%)を合算した企業の割合が過半数を超える結果となった。しかし、「展開する意向はない」と回答した企業が2.6%に止まっており、全体として同制度に対する関心が高いという傾向が見られる。


【調査概要】
・調査期間:2015年4月~6月
・調査対象:健康食品受託製造企業、健康食品販売会社(健康食品メーカー・一般食品メーカー・製薬メーカー等)、健康食品関連団体、管轄官庁等
・調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話・FAXによるヒアリング、郵送・メールによるアンケート調査、文献調査併用

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