モビリティ活用の売上への貢献に関する企業ユーザー調査 

2015年07月30日
IT専門調査会社 IDC Japanは、モビリティ利用に関する企業ユーザー調査結果を発表しました。

この調査では、多くの業務分野でスマートデバイス（スマートフォンおよびタブレット）を導入している企業ほど、スマートデバイスの売上貢献度が顕著に高い傾向にあることが分かりました。スマートデバイスによる売上への直接的な貢献が「大いにあった」との回答は、スマートデバイス導入企業全体では1割以下にとどまるのに対し、4つ以上の業務分野にスマートデバイスを導入している企業では約2割に達しました。この調査結果は、企業がスマートデバイスの恩恵を享受するには、効果の大きい分野に導入するだけでなく、アプリケーションを増やし、さまざまな業務分野で活用することも重要であることを示唆しています。

・4つ以上の業務分野にスマートデバイスを導入している企業の約2割が、スマートデバイスによる売上への貢献が「大いにあった」と評価

・スマートデバイス導入に当たって、ワークフローを変更した企業は5割強

・海外拠点を持つ国内企業のBYODポリシーは、国内と海外でおおむね一致


詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[IDC Japan]

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