矢野経済研究所は、国内における外国語学習に関わるビジネスの調査を実施した。

<語学ビジネス市場とは>
本調査における語学ビジネス市場とは①成人向け外国語教室市場、②幼児・子供向け外国語教室市場、③プリスクール市場、④幼稚園・保育園向け英語講師派遣市場、⑤書籍教材市場、⑥語学独習用機器・ソフト、⑦電子辞書市場、⑧幼児向け英会話教材市場、⑨通信教育市場、⑩e-learning市場、⑪ソフトウェア市場、⑫語学試験市場、⑬留学斡旋市場、⑭通訳・翻訳ビジネス市場の主な14分野を対象とする。
なお、⑫語学試験市場、⑬留学斡旋市場、⑭通訳・翻訳ビジネス市場については語学関連サービスとして、周辺ビジネスと定義している。

【調査結果サマリー】

◆ 2014年度の語学ビジネス総市場規模(主要14分野合計)は前年度比100.5%の8,131億円
2014年度の語学ビジネス総市場規模(主要14分野合計)は、事業者売上高ベースで前年度比100.5%の8,131億円であった。なかでもe-learningと幼児向け英会話教材市場が好調であり、市場全体を牽引したものの、ソフトウェア市場、通信教育市場、電子辞書市場がいずれも大幅に減少したことから、全体としてはほぼ横ばいで推移した。

◆ e-learningが大きく伸長
2014年度のe-learning市場規模(事業者売上高ベース)は、前年度比115.4%の75億円と大幅に拡大した。なかでも、Skypeなどを活用した英会話サービスを提供している主要事業者が、大きく売上を伸ばした。この背景には参入事業者の株式上場やTVCM等の広告活動により、同サービスの社会的認知の拡がりがあるものと考える。

◆ 2015年度の語学ビジネス総市場規模(主要14分野合計)は前年度比101.7%の8,271億円を予測
2015年度の語学ビジネス総市場規模(主要14分野合計)は、事業者売上高ベースで前年度比101.7%の8,271億円を予測する。今後もe-learningや幼児・子供向けサービス(幼児・子供向け外国語教室、プリスクール、幼稚園・保育園向け英語講師派遣市場、幼児向け英会話教材)を中心に堅調に推移するものと考える。


【調査結果】
・調査期間:2015年4月~6月
・調査対象:外国語学校、出版社、電子辞書メーカー、ソフトウェアメーカー、e-learning事業者、通信教育事業者、語学学習教材販売事業者、資格試験運営団体、留学斡旋業者、通訳・翻訳ビジネス事業者等
・調査方法:当社専門研究員による直接面談取材及び、電話・FAXによるヒアリング、文献調査併用

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[矢野経済研究所]
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