ジェネリック医薬品市場に関する調査 2015 

2015年06月17日
矢野経済研究所は、国内のジェネリック医薬品市場の調査を行った。
本調査におけるジェネリック医薬品市場とは、医薬品卸や医薬品メーカー・販社の販売金額（実売）ベースで算出した。

【調査結果サマリー】

◆2014年度の国内のジェネリック医薬品市場は前年度比109.5％の1 兆1,130億円
国が推し進める医療費抑制策の一環として、これまで厚生労働省は価格（薬価）の安いジェネリック医薬品（後発医薬品）の使用を促進しており、2014年度には後発医薬品調剤体制加算の評価見直しや診療報酬改定が行なわれ、ジェネリック医薬品への切り替えが進んだことで、国内のジェネリック医薬品市場は、医薬品卸、医薬品メーカー・販社の販売金額ベースで2012年度が9,315億円、2013年度が1兆165億円（前年度比109.1％）、2014年度が1兆1,130億円（同109.5％）と増加傾向にある。

◆ オーソライズドジェネリック医薬品への取り組みが進む
わが国においても、ジェネリック医薬品の発売と同時に、ある程度の数量シェアをジェネリック医薬品が獲得する傾向にあり、また、ジェネリック医薬品間での価格競争が激化してきていること、オーソライズドジェネリック医薬品は先発医薬品と同一・同等品なのでこれまで未採用の医師が採用しやすいことなどの理由から、医薬品メーカー各社のオーソライズドジェネリック医薬品への取り組みが進んでいくと考える。

◆ DPC/PDPS対象病院と調剤薬局が国内のジェネリック医薬品市場を牽引
2014年度の診療・調剤報酬改定により、DPC/PDPS対象病院および調剤薬局でのジェネリック医薬品の採用が活発化している。これは、DPC/PDPS対象病院を評価する係数の一つである機能評価係数Ⅱの中に後発医薬品指数が追加されたことで特定機能病院などの基幹病院で採用が進んでいることや、後発医薬品調剤体制加算の評価の見直しで算定要件が引き上げられたことで調剤薬局における切り替えも進んだためである。DPC/PDPS対象病院および調剤薬局がジェネリック医薬品市場を牽引し、2015年度の国内ジェネリック医薬品市場は、医薬品卸、医薬品メーカー・販社の販売金額ベースで1兆2,180億円（前年度比109.4％）に成長すると予測する。


【調査概要】
調査期間：2015年2月～5月
調査対象：医薬品メーカー、医薬品卸、医療機関、調剤薬局、関連団体、学識経験者等
調査方法：当社専門研究員による直接面談、ならびに文献調査併用

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[矢野経済研究所]

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