常備薬の購入・管理に関する意識・実態調査(20代~50代男女対象) 

2015年05月20日
生活者の意識・実態に関する調査を行うトレンド総研は、昨年2014年6月に「一般用医薬品」のインターネットでの販売が解禁されて1年を迎えるタイミングに合わせて、常備薬に関する調査を行いました。
「自宅の常備薬を自身で購入している」という20代~50代の男女500名を調査対象として行った。

【調査結果】

◆ 医薬品のインターネット販売解禁による変化とは!? 求められる“医薬品リテラシー”

はじめに、「一般用医薬品」のインターネットでの購入について聞きました。「一般用医薬品をインターネットで購入したことがある」という人は19%。また、購入したことはなくても、41%の人は、「今後購入したいと思う」と回答しました。医薬品のインターネットでの購入経験者は、自身で医薬品を購入している人においても2割にとどまり、決して高い結果とは言えないでしょう。しかし、購入意向者を加えると6割を占め、そのニーズの大きさはうかがえます。

そこで、「一般用医薬品のインターネットでの購入」に関する意見を聞いてみたところ、最も多く見られたのが「購入できると知らなかった。(石川県・女性47歳)」といった回答。医薬品のインターネットでの販売については、まだ十分な認知が得られているとは言えないでしょう。

一方で、この制度を理解している人の意見は二分されています。「インターネットでの医薬品売買には抵抗がある。(愛知県・女性50歳)」という意見もある一方で、「こまめに買い足す必要があるものは、わざわざ買いに出かけなくてよいので便利。(三重県・女性38歳)」とインターネットでの購入を上手に利用している人も見られました。また、「いつも買っているものなら、安心して購入できる。(福岡県・男性53歳)」というように、医薬品の種類により購入スタイルを選んでいるという賢い意見も寄せられました。医薬品のインターネットでの購入については、確かにリスクもあり、こうしたリスクをしっかり理解した上で賢く利用することが求められます。

◆ 94%が認識するも… 4人に1人以上が、「1年以上常備薬を放置」

このように、医薬品に関する制度が変わる中で、医薬品に対する消費者の正しい理解、“医薬品リテラシー”が求められていると言えるでしょう。そこで、自宅にある常備薬が正しく管理されているか、いくつかの質問を行いました。

はじめに、「自宅にある常備薬の種類」を聞きました。その結果、「絆創膏」(84%)、「目薬」(78%)、「風邪薬」(77%)が上位3項目に。その他にも様々な薬が各家庭で常備されている中で、これらは常備薬の定番アイテムだと言えるでしょう。

一方で、これらの常備薬については、その使用期限に気をつけなければなりません。その種類や成分によっても異なりますが、医薬品には一定の使用期限があります。市販薬に限定すれば、使用期限が長いものもありますが、開封後はできるだけ早く使わなければならないものもあり、しっかりと管理しなければなりません。そこで、「医薬品にも使用期限があるということを知っていましたか?」とたずねると、「知っている」と回答した人は94%にものぼります。大部分の人が、医薬品の使用期限があることをしっかりと認識していることが分かりました。

しかし、その一方で、「最近、自宅の常備薬をチェックしたのはいつ頃ですか?」と聞くと、「3ヶ月以内」という人は55%。90%以上の人が医薬品の使用期限があることを把握しているという背景を考えると、ちょっと少ないように感じます。また、「1年以上、常備薬のチェックを行っていない」という人も26%。4人に1人以上の人が、長期間、常備薬を放置している状況が明らかになりました。使用期限があることは、しっかりと認識されている常備薬ですが、十分な管理には程遠い実情が浮き彫りになりました。買い足しの必要はないか、あるいは、使用期限がきれているものはないかなど、常備薬の定期的なチェックは不可欠なことでしょう。

そこで、複数回答形式にて、「自宅に使用期限がきれているかもしれない常備薬はありますか?」とたずねると、半数以上を占める55%の人が「ある」と回答。“医薬品リテラシー”が求められる今、こうした状況は改善していく必要がありそうです。ちなみに、その「使用期限がきれているかもしれない常備薬の種類」を複数回答形式で聞くと、最も多かったのは「目薬」(25%)。以下、「塗り薬」(15%)、「貼り薬」(14%)と続きます。


【調査概要】
調査名:常備薬の購入・管理に関する意識・実態調査
調査対象:20代~50代の男女 500名 (※「自宅の常備薬を自身で購入している」という人)
調査期間:2015年4月9日(木)~2015年4月14日(火)
調査方法:インターネット調査
調査実施機関:楽天リサーチ株式会社

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[トレンド総研]
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