機能性表示食品制度についての生活者事前実態調査 

2015年04月01日
イード、ロイヤリティ マーケティング、シード・プランニングは、3社共同で、「機能性表示食品制度についての生活者事前実態調査」を実施。

【ガイドライン案公開以降、浸透し始めた「機能性表示食品制度」】

2015年3月2日に消費者庁よりガイドライン案が公開されてから、「機能性表示制度」は多くのメディアで取り上げられ、生活者に浸透し始めてきています。

当調査は、2015年4月1日に施行される「機能性表示食品制度」の施行前夜として実施した実態調査で、その中で認知状況を確認した結果、〈対象者全体〉では、「聞いたことがあり 内容も知っている」と回答した者は9%、「聞いたことはあるが 内容までは知らない」は37%、「まったく知らない」は半数を超える54%となりました。〈対象者全体〉としてはまだ高いとは言えませんが、施行前の食品の制度であることを考えれば、順調な推移といえます。
また、現在の使用食品別で見ると、〈特定保健用食品の現使用者〉と〈栄養機能食品の現使用者〉は、 どちらも認知率が高く、〈内容も知っている+聞いたことはある〉計で共に61%となり、自身の健康に関連した商品を使用している人は、「機能性表示食品制度」についても関心が高いことが伺えます。

施行後となる初夏には「機能性表示食品」が店頭に並び始める予定ですので、認知は更に高まっていくことが予想されます。


【調査概要】
・調査方法: Pontaリサーチパネル*1を利用したインターネットアンケート
・調査期間: 2015年3月13日~3月23日
・調査対象者: 全国 20~60代の男女
・有効回収数: 6,002(内、「健康食品」*2 現使用者3,905、未使用者・中止者2,097)

*1 株式会社ロイヤリティ マーケティングが提供するリサーチサービス「Pontaリサーチ」にご登録いただいているPontaリサーチ会員。
*2 当調査における「健康食品」の定義は、「サプリなどいわゆる健康食品」の他、保健機能食品にあたる「特定保健用食品」「栄養機能食品」を含めています。

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