矢野経済研究所では、国内の玩具・ゲームコンテンツ関連市場に関する調査を実施した。
本調査における玩具市場とは、1.電子玩具、2.模型・ホビー、3.男児キャラクター・男児玩具、4.女児キャラクター・女児玩具、5.ゲーム類(アナログゲーム等)、6. 季節物・雑玩具、7.基礎玩具(知育・乳幼児玩具、ジグソーパズル、ブロック類等)、8.ぬいぐるみ、9.テレビゲームの主要9品目をさす。

【調査結果サマリー】

◆ 2013年度の国内玩具市場(主要9品目)は前年度比7.4%減の6,569億円と縮小

2013年度の国内玩具市場(メーカー出荷金額ベース)は、主要9品目で前年度比7.4%減の6,569億円と縮小した。主な縮小要因はテレビゲーム用ソフトウェアの引き続きの不振である。
一方で、模型・ホビーについては、軍用機、自衛隊関連のスケールモデルやミニ四駆の人気の継続、また、女児玩具ではスマートフォンを模した玩具の好調により、いずれも拡大基調であった。

◆ 2014年度の国内玩具市場(主要9品目)は前年度比2.4%減の6,414億円、主要8品目(テレビゲームを除く)では前年度比5.2%増の3,324億円を予測

2014年度の国内玩具市場(メーカー出荷金額ベース)は、主要9品目で前年度比2.4%減の6,414億円、テレビゲームを除いた主要8品目の市場では同5.2%増の3,324億円と予測する。
テレビゲームは縮小基調であるものの、大ヒットキャラクターの出現により男児玩具、女児玩具ともに拡大基調であるとともに、軍用機や自衛隊機等のスケールモデルや人気キャラクターのプラモデルが好調であることから、国内玩具市場全体(主要9品目)の縮小は小幅に留まるものと予測する。


【調査結果】
・調査対象:玩具・ゲームコンテンツ関連メーカー、卸問屋、小売事業者等
・調査期間:2014年11月~2015年1月
・調査方法:当社専門研究員による直接面談、電話によるヒアリング、ならびに郵送アンケート調査、文献調査併用

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