インターネットの購買活動に与える影響調査(20代~60代の男女対象) 

2015年02月05日
エルテスは、ソーシャルメディアの普及を背景に一個人の発信力が強まり続けていることを踏まえて、全国の20代~60代の男女1,083名を対象に、インターネットが消費者の購買活動に与える影響を調査しました。インターネット上の情報がどれだけ消費者の購買活動、ひいては企業の業績に影響するのか測ることを目的としたものです。

【調査結果サマリー】

消費者のインターネットによるネガティブチェックが一般的になっており、購買に与える影響も大きい。

・消費者の大多数は商品購入前にインターネットで情報収集し、ネガティブな情報により購入をとりやめることも多いようです。

・しかし、閲覧する人は多くても書き込んだことのある人は少なく、インターネットにおいてはごく少数の消費者のネガティブな意見が、多くの消費者の購買行動に影響を与えていることが分かりました。

・男性に比べて女性の方がインターネットの情報を参考にするという傾向が見られましたが、逆に評価の書き込みについては女性より男性の方が多いという結果が見られました。

・そのため、「一部の意見が大多数を動かす」という構図は、女性をターゲットにした商品の方がより顕著であると言えます。

・消費者の3割強は口頭でネガティブな情報を他者に伝えると回答。インターネットの評判がリアルな口コミに昇華するケースは少なからずあると推測されます。


【調査結果】

Part1 商品購入前にインターネット検索で情報収集するのがスタンダード
・消費者の9割弱が、インターネットで情報収集してから商品購入することがあると回答。
・そのうち75%がネガティブな情報を調べる。
・調べ方は主に『商品名や会社名の検索』と『口コミサイトのレビュー』。

Part2 検索の結果、8割の消費者は購入をとりやめる可能性がある
・9割の消費者がネガティブな記載を気にして、8割の消費者が購入をとりやめる可能性がある、という結果に。
・特にネガティブ情報に影響を受ける割合は女性の方が男性よりも高かった。

Part3 検索結果により購入をとりやめる人は多い
・下の商品群の中では旅行や家電/家具を購入する際にインターネット検索から情報収集する人が最も多い。
・インターネット検索の結果ネガティブな記載を見つけた場合、あらゆる商品で購入しなくなる可能性があるという結果に。

Part4 書き込むのは少数派
・何らかの商品について書き込んだことのある消費者は12%しかおらず、88%の消費者は不満やクレームを書き込んだことがないという結果に。
・普段口コミサイトなどで目にするネガティブな評価は、商品別のグラフ(右下)から分かるように購入者の5%に満たない一部の人の意見であることが分かる。
・しかしながら、(Part2)から8割の消費者はネガティブな意見により購入をとりやめた経験がある。少数の意見でもその影響力は無視できない。

Part5 ごく一部の書き込みがリアル口コミに昇華する
・悪評をインターネットで確認しても半分以上の消費者は他人には伝えず、自分だけに留めるという回答。
・ただし、『口頭で』他人に伝える消費者も3割強と一定数存在する。インターネット上の情報がリアルな口コミに転換することは十分に考えられる。

Part6 影響度は【 ネガティブ > ポジティブ 】
・ネガティブな情報の方が購入に影響すると回答した消費者は合計62.5%という結果に。
・消費者がインターネットで商品について情報収集する際は、ポジティブな情報を拾っていくよりもネガティブな情報をチェックする意味合いの方が強い。

Part7 検索サイトは2強
・ほとんどの消費者が『Google』か『Yahoo!Japan』を利用していると回答。


【調査概要】
調査対象:20代~60代の男女1,083名
調査方法:インターネット調査(NTTコムオンライン・マーケティング・ソリューションを利用)
調査期間:2015年1月23日~2015年1月27日
総回答数:1,083サンプル

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[エルテス]
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