インターネットと消費者の“つながり”に関する調査 

2014年12月01日
経営コンサルティング会社A.T. カーニーは、インターネットと消費者の“つながり”に関する調査結果を発表した。
この調査（原題： Connected Consumers Are Not Created Equal: A Global Perspective）は2014年7月に世界10カ国（米国、英国、ドイツ、ブラジル、ロシア、中国、インド、南アフリカ、ナイジェリア、日本）で実施され、各国約1,000人（合計10,009人）から得た回答をもとに分析したものである。

この調査によれば、世界各国の消費者がインターネットと“つながる”重要な動機として以下の4項目を挙げている。

・誰かとつながるため - 全回答者の平均73％が、インターネットに接続する主な動機は家族や友人とコミュニケーションするためと答えている。その傾向が強い国はインド（回答者の94％）、ナイジェリア（89％）、中国（88％）で、日本は調査国中、最も低い34％

・ネットで検索 - 驚くことではないが、全回答者のまさに95％が、インターネットに接続する主な動機は新しいモノ・コトを探したり、学ぶためと答えている。

・自己表現 - インターネットを通じて誰かと意見交換したいという傾向は、特に表現の自由が制限されている新興国にて顕著である。　特に中国、ナイジェリア、インドでは回答者の85％以上が、インターネットに接続する主な動機は自己表現のためと答えている。日本は調査国中、最も低い30％

・利便性 - スポーツや映画などを自宅にいながらにして楽しむための娯楽目的。


全回答者の平均46％が、ソーシャルネットワークは、インターネットに接続する大きな理由であると答えており、ブラジル(58%)、ナイジェリア(57%)、インド(54%)、ロシア(52%)は、ソーシャルネットワークに費やす時間がオンラインショッピングや検索よりも多く、いわば支持派。一方米国(39%)、ドイツ(36%)、日本(32%)はソーシャルネットワークがネットに接続する主要な目的ではない、と答えている。

インターネット接続、すなわち消費者がオンラインで費やす時間や内容がどれほど消費に影響しているのか、成熟した市場ではバナー広告やポップアップ広告に反応するのはごく少数に限られるが（バナーなどの広告をクリックする、と答えた回答者はアメリカでは7％）、一方ナイジェリアでは93％、インドでは84％、中国では83％の回答者がオンライン広告に対して好意的で、時折バナー広告やポップアップ広告をクリックすると答えている。

ソーシャルメディアが消費者の購買に与える影響は、国ごと、年齢ごとに大きく異なる。米国や英国、ドイツ、日本では3分の2から4分の3にあたる回答者が、商品やサービス、ブランドに対するソーシャルメディアでの評判が自分の購買行動にほとんど、あるいはまったく影響しないと答えている。 一方、中国（95％）を筆頭に、インド、南アフリカ、ブラジル、ナイジェリアでは、多くの回答者が買い物の際、ソーシャルメディアでの評価を頼りにしている。

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[A.T. カーニー]

関連リサーチ

 マイページ ＴＯＰ