子どもの英語教育に関する調査 

2014年11月27日
ジャストシステムは、セルフ型アンケートサービス「Fastask(ファストアスク)」を利用して、事前の調査で「小学校4年生以下の子どもに、有償の英語教育を実施している」と回答した20代~40代の女性2,000名に対し、『子どもの英語教育に関するアンケート』を実施。

【調査結果の概要】

■東京オリンピック時、約半数の母親が「自分の子どもは、外国人と英語で会話できる」
現在、または今後の英語教育によって、2020年の東京オリンピック時に、母親が自分の子どもに身についているだろうと思う英語力は、「外国人と英語でカタコトながらも会話ができる」(25.4%)、次いで「外国人と自由にコミュニケーションできる」(23.7%)でした。49.1%と約半数の母親が東京オリンピック開催時に、自分の子どもは外国人と英語で会話できるようになっているはずと思っていることがわかりました。

■7割の子どもが、小学校就学前から英語教育を開始
子どもに英語教育を開始した時期は、「1~3歳(幼稚園や保育園の入園前)」(32.0%)が最も多く、次いで「年少クラス(3~4歳)」(14.3%)、「年中クラス(4~5歳)」(11.8%)でした。0歳から年長クラス(5~6歳)までの小学校就学前に、英語教育を始めた子どもは7割以上にものぼり、子どもへの英語教育を考える家庭では、早期教育がキーワードとなっているようです。

■英語力の高い母親は、かける費用も高く、4人に1人が月額1万円以上
子どもの英語教育に月額1万円以上かけている家庭は、全体の14.7%でした。また、母親の英語力が高いほど、月額1万円以上かける家庭の割合が高い傾向にあることが分かりました。母親が「外国人と自由にコミュニケーションができる」英語力のレベルだと子どもの英語教育に月額1万円以上かける家庭の割合は24.6%、「外国人と英語でカタコトながらも会話ができる」英語力では19.3%、「英語で道案内ができる」英語力では12.4%、「英語で自己紹介ができる」英語力では10.6%、「英語で挨拶ができる」英語力では12.8%でした。

■子どもに英語教育をする目的は、「学校の英語授業で困らないように」
子どもに英語教育を受けさせる目的として最も多かった回答は、「学校の英語授業で困らないように」(48.5%)、次いで「いつか必要になったときに困らないように」(46.6%)、「英語から世界へ興味を広げてもらいたいから」(40.3%)でした。

■7割以上の母親が、小学校3年からの英語授業に賛成。反対は20人に1人
小学校3年生からの英語授業について、74.9%の母親が「賛成」「どちらかというと賛成」と回答しました。その理由として最も多かった回答は、「日常から、英語に親しむ機会を増やしたいから」(56.3%)でした。「反対」「どちらかというと反対」の人の割合は、5.3%で少数派のようです。また、小学校5年生からの正式教科化についても「賛成」「どちらかというと賛成」と回答した母親は69.9%で、その理由として最も多かった回答は、「日本の英語力の底上げには、子どもの頃からの教育が大切だから」(67.2%)でした。


【調査概要】
・実施期間:2014年11月14日(金)~11月18日(火)
・調査対象:事前の調査で「小学校4年生以下の子どもに、有償の英語教育を実施している」と回答した20代~40代の女性
・有効回答数:2,000
・調査方法:セルフ型ネットリサーチ Fastaskでのアンケート調査

詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[「Fastask]
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