フレキシブル・ワーキングに関する調査 

2014年08月06日
リージャスは、フレキシブル・ワーキングに関する調査を実施し、世界98ヶ国の1万9,000人以上の経営者や経営幹部から回答を得ました。その結果、多数の企業がフレキシブル・ワーキングの利点を理解していることが明らかになりました。

米国の大統領経済諮問委員会の発表したレポート*1では「米国の全企業がフレキシブル・ワーキングを導入した場合、年間約15億米ドルの経費削減につながる」という調査結果があります。今回のリージャスの調査でも、回答者の約66%が「フレキシブル・ワーキングの導入は、経費を削減する方法である」と回答していることが分かりました。さらに、回答者の3割以上(35%)が、「フレキシブル・ワーキングを導入している企業は、導入していない企業に比べてより多くの利益がもたらされる」と回答しました。

日本に関わる調査結果は次の通りです。

・日本でフレキシブル・ワーキングを導入する理由として最も多い回答は「フレキシブル・ワーキングは働きやすい環境を作ることができるから」でした

・日本の回答者の4分の3以上(76%)が「フレキシブル・ワーキングは従業員の士気を高める」と回答

・日本の回答者の4分の3以上(78%)が「フレキシブル・ワーキングは生産性を向上させる」と回答


たとえば大企業の場合、フレキシブル・ワーキングの導入が「従業員の外部との接触機会を増加させること」は、企業にもたらされる利点のひとつです。会社や部署の垣根を越えて、あらゆるひとと柔軟に働くことができるチームというのは、フットワークが重たくなりがちな大企業の体質を変える力があります。既にフレキシブル・ワーキングを導入している大企業は、これまで以上により素早い対応が実現でき、良い成果をもたらすことに気が付きはじめています。

*1 WORK-LIFE BALANCE AND THE ECONOMICS OF WORKPLACE FLEXIBILITY, EXECUTIVE OFFICE OF THE PRESIDENT COUNCIL OF ECONOMIC ADVISERS, MARCH 2010

その他、詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[リージャス]
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