語学ビジネス市場に関する調査 2014 

2014年09月16日
矢野経済研究所は、国内における外国語学習に関わるビジネスの調査を実施した。

本調査における語学ビジネス市場とは①成人向け外国語教室市場、②幼児・子供向け外国語教室市場、③プリスクール市場、④幼稚園・保育園向け英語講師派遣市場、⑤書籍教材市場、⑥語学独習用機器・ソフト、⑦電子辞書市場、⑧幼児向け英会話教材市場、⑨通信教育市場、⑩e-learning市場、⑪ソフトウェア市場、⑫語学試験市場、⑬留学斡旋市場、⑭通訳・翻訳ビジネス市場の主な14分野を対象とする。
なお、⑫語学試験市場、⑬留学斡旋市場、⑭通訳・翻訳ビジネス市場については語学関連サービスとして、周辺ビジネスと定義している。

【調査結果サマリー】

◆2014年度の語学ビジネス総市場規模(主要14分野合計)を前年度比102.1%の8,259億円、ビジネス英語習得ニーズが根強く、市場拡大が続くと予測
2013年度の語学ビジネス総市場規模(主要14分野合計)は前年度比103.1%の8,089億円(事業者売上高ベース)であった。グローバル化の進展や景況感の回復に伴い、企業研修や個人でのビジネス英語習得ニーズが根強く、外国語教室やe-learningが好調であり、市場全体を牽引している。また、早期英語教育熱の高まりで、幼児・子供向け外国語教室やプリスクールなどの子供向けビジネスも活況を呈している。今後も市場は順調に拡大し、2014年度の語学ビジネス総市場規模(主要14分野合計)を、前年度比102.1%の8,259億円(事業者売上高ベース)と予測する。

◆海外で活躍するグローバル人材育成のために、周辺ビジネスも拡大傾向が続く

周辺ビジネスでは、語学試験市場がTOEIC受験者増に伴い拡大、留学斡旋市場も文部科学省の留学生倍増計画などの影響で好調に推移し、通訳・翻訳ビジネス市場も企業の業績回復や海外進出等により拡大している。今後も、海外で活躍するグローバル人材育成のための需要は拡大していくと考える。


【調査概要】
・調査期間:2014年4月~7月
・調査対象:外国語学校、出版社、電子辞書メーカー、ソフトウェアメーカー、e-learning事業者、通信教育事業者、語学学習教材販売事業者、資格試験運営団体、留学斡旋業者、通訳・翻訳ビジネス事業者等
・調査方法:当社専門研究員による直接面談取材及び、電話・FAXによるヒアリング、文献調査併用

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[矢野経済研究所]
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