電子マネーに関する調査 

2014年09月08日
クロス・マーケティングは、首都圏（1都3県）に在住する高校生、大学(院)生、20～60代の社会人男女を対象に、「電子マネーに関する調査」を実施。

【調査背景・目的】

昨今、電子的なデータの遣り取りによって決済を行う電子マネーの利用者や加盟店が続々と増えてきております。更に今年4月に実施された消費増税の影響で1円単位での支払いが多くなったこともあってか、今後ますます電子マネーへの需要は増えていくと考えられています。
そこで今回の調査では、電子マネーの認識・利用ブランドと利用者のタイプなどといった保有実態から、最頻利用ブランド・電子マネー利用増加のきっかけ・魅力に感じるポイント・利用の阻害要因といった利用実態、利用動向についても明らかにしました。

【調査結果】

・今後の電子マネー利用意向では、全体の4割近くが利用を増やしたいと回答している

・電子マネーの各ブランド認知・利用経験では、「nanaco」、「Suica」、「PASMO」、「WAON」、「Edｙ」の5ブランドがその他のブランドと比べて圧倒的に認知率が高く（約8割）、電子マネーの主要ブランドとなっている

・2014年4月以降に電子マネーの利用を増やしたきっかけとしては、「ポイントに魅力を感じたため」が41％と最も高く、「nanaco」や「WAON」といった買い物系のカードにその傾向が見られる。ポイントによる・おトク感や消費増税分をポイント取得により少しでも補う意識があると考えられる

・電子マネー利用の阻害要因としては、全体では「残高がわかりづらいこと」が32％で最も高く、「紛失・盗難の危険性があること」、「入金・チャージが面倒なこと」と続く。しかし、各電子マネーブランドによって阻害要因の重要度が異なるため、利用促進にはそれぞれ異なるアプローチが必要となってくる



【調査概要】
調査手法： インターネットリサーチ（クロス・マーケティングアンケートモニター使用）
調査地域： 首都圏（東京、神奈川、千葉、埼玉）
調査対象： 高校生、大学(院)生の男女、20代～60代の社会人男女
調査期間： 2014年8月16日(土)～8月17日(日)
有効回答数： 700サンプル

その他、詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[クロス・マーケティング]

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