ソーシャルメディアセキュリティ状況調査2014 

2014年03月27日
日経BPコンサルティングは「ソーシャルメディアセキュリティ状況調査2014」の結果をまとめた。この調査は、Facebook等のソーシャルメディアの個人利用に関する企業側のガイドライン等の対策の現状および同ガイドラインに対する従業員側の意識や行動について分析を行い、トラブル抑止策の立案に資することを目的としたものである。また同時に、企業のソーシャルメディア・アカウントの現状についても調査を行っている。

結果からは、ソーシャルメディアの個人利用とトラブルの発生の問題を読み解くカギとして「自己愛」の概念が浮上した。自己愛傾向の程度とソーシャルメディアの利用状況、並びにトラブルの発生頻度には関連性が見られ、ソーシャルメディアの個人利用のガイドラインを制定・運用する上で欠かすことのできない要素であることが明らかとなった。

運用者の勤務先の約3割が何らかの形でトラブルを経験、士気の低下などの損害が発生

運用者の約4割がガイドライン制定済と回答するも、被適用者では1割強にとどまる

若年層は3割以上が業務中にソーシャルメディアを利用。仕事関連の投稿も活発


【調査概要】

ソーシャルメディアガイドライン運用者向け調査：
・調査対象：人事･経営系･情報システム部門等で各ソーシャルメディア利用ガイドライン制定と運用に関与しているか、関与の可能性がある者
・有効回収数： 947件
・調査期間： 2014年2月25日～3月4日
・調査方法： インターネット調査

ソーシャルメディアガイドライン被適用者向け調査：
・調査対象： ソーシャルメディア利用ガイドラインの制定と運用に関与していない、働いている15歳以上の男女（正規･非正規雇用（アルバイトなど）は問わない）
・有効回収数： 780件
・調査期間： 2014年2月25日～3月4日
・調査方法： インターネット調査

その他、詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[日経BPコンサルティング]

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