ファッション業界 職種別平均年収2014年版
2014年02月19日
クリーデンスは、「ファッション業界 職種別平均年収2014年版」を発表。本調査は、クリーデンスの人材紹介サービスに、2013年1月から12月までに登録した転職希望者のうち、25～39歳に該当する約1,800人の給与データを集計したもの。
【 調査結果概要 】
■ファッション業界 職種別平均年収 ― 全年代で「MD・バイヤー」が1位
25～29歳、30～34歳、35～39歳の年代別に平均年収を見ると、全年代とも、「MD・バイヤー」が最も高年収でした。（年代順に、367万円、468万、583万円）。25～29歳では、2位は「VMD」（345万円）、3位は「営業」（343万円）でした。30～34歳の2位は「プレス」（410万円）、次いで「VMD」（403万円）となりました。35～39歳では、2位が「店舗管理」（566万円）となり、3位は「プレス」（467万円）でした。
全年代で1位となった「MD・バイヤー」は、ブランド内での就業人数が少なく、役職者の兼任も多いため、高年収となるケースが多く見られます。また、売れ筋を予測し、商品の買い付けや開発をする、ブランドの成否を分ける職種であるため、EC市場やオムニチャネルの拡大など、アパレルビジネスが年々複雑化するのにともなって、求められるスキルが上がりつつある代表的な職種です。すべての年代において、「MD・バイヤー」は昨年度よりも平均年収がアップしています。求人数は多くはないものの、ECサイト掲載商品の買付や、ECサイト運営企業でのブランド誘致など、EC関連の求人が増加傾向にあります。
■ファッション業界 2014年転職市場動向 ― 消費増税後も店舗系は人手不足が続く見込み
2013年は、ファッション業界の求人数は増加傾向となりました。特に、店舗の出店拡大や、消費増税前の駆け込み需要を見込んだ増員の影響で、販売職の求人増加が顕著な一年でした。人手不足から待遇を上げて採用をするケースが増えており、年収アップのほか、残業代の支給や環境改善を始める企業も見られました。今回の平均年収調査でも、販売職は全年代で年収が増加しています。
2014年は、消費税増税の影響で、一時的にニーズが落ち着く可能性はありますが、首都圏で商業施設のオープンが控えていることもあり、店長や販売職などの人手不足は続くとみられます。そのほかの非店舗系の職種においては、求人数は横ばいか微増で推移する見込みです。その中でも、アパレルビジネスの複雑化や、近年のトレンドである“ライフスタイル提案型ショップ”の拡大、「クロスメディア戦略」の普及などにより、自社にはないノウハウ・スキルを外部人材に求める動きは今後も続くでしょう。いずれの職種においても、取扱い品目や販売チャネルが多様化するなか、幅広い分野をカバーし、自立的に動ける人材へのニーズが一層高まっていく見込みです。
【調査概要】
調査期間：2013年1月～2013年12月
対象：クリーデンス転職支援サービス登録者
サンプル数：約1,800件
調査方法：登録者の年収データより算出
その他、詳しいリサーチ内容はネタ元へ
【 調査結果概要 】
■ファッション業界 職種別平均年収 ― 全年代で「MD・バイヤー」が1位
25～29歳、30～34歳、35～39歳の年代別に平均年収を見ると、全年代とも、「MD・バイヤー」が最も高年収でした。（年代順に、367万円、468万、583万円）。25～29歳では、2位は「VMD」（345万円）、3位は「営業」（343万円）でした。30～34歳の2位は「プレス」（410万円）、次いで「VMD」（403万円）となりました。35～39歳では、2位が「店舗管理」（566万円）となり、3位は「プレス」（467万円）でした。
全年代で1位となった「MD・バイヤー」は、ブランド内での就業人数が少なく、役職者の兼任も多いため、高年収となるケースが多く見られます。また、売れ筋を予測し、商品の買い付けや開発をする、ブランドの成否を分ける職種であるため、EC市場やオムニチャネルの拡大など、アパレルビジネスが年々複雑化するのにともなって、求められるスキルが上がりつつある代表的な職種です。すべての年代において、「MD・バイヤー」は昨年度よりも平均年収がアップしています。求人数は多くはないものの、ECサイト掲載商品の買付や、ECサイト運営企業でのブランド誘致など、EC関連の求人が増加傾向にあります。
■ファッション業界 2014年転職市場動向 ― 消費増税後も店舗系は人手不足が続く見込み
2013年は、ファッション業界の求人数は増加傾向となりました。特に、店舗の出店拡大や、消費増税前の駆け込み需要を見込んだ増員の影響で、販売職の求人増加が顕著な一年でした。人手不足から待遇を上げて採用をするケースが増えており、年収アップのほか、残業代の支給や環境改善を始める企業も見られました。今回の平均年収調査でも、販売職は全年代で年収が増加しています。
2014年は、消費税増税の影響で、一時的にニーズが落ち着く可能性はありますが、首都圏で商業施設のオープンが控えていることもあり、店長や販売職などの人手不足は続くとみられます。そのほかの非店舗系の職種においては、求人数は横ばいか微増で推移する見込みです。その中でも、アパレルビジネスの複雑化や、近年のトレンドである“ライフスタイル提案型ショップ”の拡大、「クロスメディア戦略」の普及などにより、自社にはないノウハウ・スキルを外部人材に求める動きは今後も続くでしょう。いずれの職種においても、取扱い品目や販売チャネルが多様化するなか、幅広い分野をカバーし、自立的に動ける人材へのニーズが一層高まっていく見込みです。
【調査概要】
調査期間：2013年1月～2013年12月
対象：クリーデンス転職支援サービス登録者
サンプル数：約1,800件
調査方法：登録者の年収データより算出
その他、詳しいリサーチ内容はネタ元へ
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