ビジネスパーソンのワーク・ライフ・バランスに関するアンケート調査 

2014年01月16日
ピースマインド・イープの調査・研究機関である国際EAP研究センターでは、ビジネスパーソン男女727名を対象とした「ビジネスパーソンのワーク・ライフ・バランスに関するアンケート調査(以下、本調査)」を実施。

本調査の結果、プライベートの悩みが仕事に影響を及ぼしているビジネスパーソンが8割近くにのぼり、その解決に際しては、個人では必要な情報を十分に得られず、短期間での問題解決が難しい現状が浮き彫りになりました。また、企業に対して何らかの支援を求める声も強く、従業員へのワーク・ライフ・バランス支援は、人材の定着や生産性向上に寄与することが考えられます。

【調査結果のハイライト】

1.「仕事に影響が出た生活上の悩み」を経験しているビジネスパーソンは全体の76%

■ 4人に3人が仕事に影響するような生活上の悩みを抱えたことがあると回答し、もっとも回答が多かったのは「健康関連」(53%)でした。
■ 「子育て」「お金・法律」「介護」は年代が上がるにつれて該当者が増える傾向にあり、特に、「介護」は40代以上で伸び率が高くなる結果でした。
■ 「健康関連」は性別や年代にかかわらず約半数以上が該当し、特に20~30代の若い世代において、高い割合で「睡眠問題」「運動不足」「不規則な食生活」により仕事に影響が出ていると回答しています。一方、「メタボ/肥満」「重篤な持病」「喫煙・飲酒による弊害」は30代以上で高くなる結果でした。
■ 「子育て」は、40歳以上の男性で悩みを経験した人の割合が高く(図3)、その内訳は「子供の病気」と「子供の受験や進学、就職などについて」の該当者が多い結果でした。

2.悩みの問題解決には長期間を要し、「介護」は必要な情報を得るまで「半年以上かかる」が70%超える

■ 40代以上で多い「介護」の悩みにおいて、「仕事と介護の両立」「親の生活に関する悩み」「介護疲れ・ストレス」では、解決に必要な情報を得るまでに「6ヶ月以上、または継続中」との回答が7割を超え、長期を要する傾向がみられました。

3.ビジネスパーソンの87%が、「もし会社がワーク・ライフ・バランス支援策を提供してくれたとしたら、利用したい」と回答

■ 「子育て」「介護」「お金・法律」「健康関連」のカテゴリーで、会社の支援策を利用したい人は40%以上でした。また、いずれかを利用したいビジネスパーソンは87%にのぼりました。
■ 性別・年代別に見ると、「介護」は年代が上がるにつれて利用の意向が強まる傾向が見られ、「子育て」に関しては30代の男性、20代の女性で利用したいと感じている人の割合が高い結果でした。
■ 「健康関連」で利用したい支援策は、上位から「運動・フィットネス相談(31%)」「健康・医療相談(28%)」「快眠サポートプログラム(26 %)」となりました。
■ 「介護」で利用したい支援策は、上位から「介護保険制度や経済支援に関する情報提供(41%)」「介護施設・サ―ビスに関する情報提供(41%)」でした。

4.「企業のワーク・ライフ・バランス支援策」は会社に対する社員の安心感、信頼感に寄与
■ 企業が従業員へのワーク・ライフ・バランス支援策を提供した場合、会社に対して「社員を大切にする会社だと思う」「安心して働ける会社だと思う」との回答が多く見られました。


【調査概要】
・調査目的:昨今のビジネスパーソンが抱える「仕事に影響が出た(出ている)と感じているプライベートの悩み」の実態把握と、企業に求める解決策のニーズを探る。
・調査日:2013 年12 月 3 日(火)~2013 年12 月 10 日(火)
・調査方法:ウェブアンケート調査
・対象:当社EAPサービス導入団体の従業員
・有効回答数:727名
・基本属性:
  男女比:男性 73%、女性 27%
  年齢:20歳~29歳: 7%、30歳~39歳: 26%、40歳~49歳: 44%、50歳以上: 23%

その他、詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[ピースマインド・イープ]
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