国内モバイル/クライアントコンピューティング機器 ビジネス利用実態調査 

2013年12月04日
IT専門調査会社 IDC Japan は、国内のビジネスシーンにおけるタブレットを中心としたモバイル/クライアントコンピューティング機器についての利用実態調査結果を発表。

【調査サマリー】

・タブレットはプレゼンテーション/商品説明で営業/役員部門など中心に利用

・今後タブレットを導入する場合、Androidタブレットを選択する理由は、「本体が安価」50.8%

・タブレット導入の条件は、「長時間バッテリー駆動」37.2%、「軽量」26.3%など可搬性重視


企業の各部門における業務用途別の利用機器を見ると、タブレットは、プレゼンテーション/商品説明用途で、営業部門(iPadで10.9%)、役員部門(同8.5%)、マーケティング部門(同7.5%)を中心に利用されています。また本来PCに適した文書/資料作成のような業務でも、一部の部門でタブレットの利用が始まっており、今後部門や職務によってはPCとの使い分けが積極的に行われる可能性があると考えられます。他方スマートフォンは、業務用途として利用される範囲はメール処理とスケジュール管理に偏っており、現在の利用範囲は限定的です。

今後企業がタブレットを導入する場合の選択機種の回答率は、産業分野別、従業員規模別、部門別のいずれの見方においても、iPadが、AndroidタブレットおよびWindowsタブレットを上回る傾向が見られます。企業がタブレットを導入する場合の機種の選択理由として、Androidタブレットは「本体が安価である」が50.8%と突出しており、続いて「既に導入済みであるため同一機種を入れる」が20.4%となっています。iPadは「既に導入済みであるため同一機種を入れる」が31.2%とトップで、続いて「OSが安定している」が23.7%、またセキュリティ面でも高い評価を得ています。Windowsタブレットは「PCと同じベンダーであるため」が43.4%とトップで、「Microsoft Officeが動作する」が41.3%、「システムとの親和性が高い」が36.2%と続き、他のタブレットと明確に差別化される要素を持っています。

今後企業がタブレットを導入する場合の必要条件は、トップが「長時間バッテリー駆動」で37.2%、続いて「情報セキュリティの対策」で36.4%となっています。ハードウェアの機能・仕様としては長時間バッテリー以外にも、「軽量であること」が26.3%、「落下などに対するハードウェア堅牢性」が20.0%で必要条件として挙げられており、ポータビリティが重要視されていることが理解されます。

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[IDC Japan]
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