肺炎意識調査

2012年01月20日

ファイザーは、全国47都道府県30歳以上の9,400人（各都道府県男女／各100人、計200人）を対象に、｢肺炎｣に対する認識を明らかにするためインターネット調査を実施しました。（調査期間：2011年11月1日～11月6日）

【調査結果サマリー】

“肺炎”に対する認識の甘さが浮き彫りに

・肺炎は日本の死亡原因の第4位であるが、約半数の人が5位以下と回答しており、肺炎に対する危機意識が低い傾向

・感染症専門医に治療してもらいたいと回答した人は約4割で、肺炎治療に対する専門性が重視されていない

・肺炎の治療に要した入院期間が「16日以上」に亘った割合は、30代・40代が1割未満なのに対し、50代・60代以上では約3割と、高齢者になるほど長期化しやすい傾向

リスクは理解しながらも、怠りがちな“肺炎予防”

・8割以上の人が、肺炎は予防できると知りながら、実際に手洗い、うがいなどの予防を実践している人は半数に満たず

・6割の人が、ワクチンで予防できる肺炎があることをしらない

・「口腔ケア」は特に高齢者の肺炎予防として重視されつつあるが、要介護者のいる家族でも4割以上が実施状況を把握しておらず、一般への浸透度は不十分

47都道府県で差が出る“肺炎”に対する意識・実態

・肺炎は｢死につながる重い病気｣と認識している人が最も多かったのは茨城県（34.5％）、最も少なかったのが福岡県（20.0％）と、いずれも4割未満

・肺炎を感染症専門医に治療してもらいたい人が最も多かったのは京都府（49.5％）、最も少なかったのは岩手県（32.0％）であり、半数未満にとどまる

・肺炎予防のための対策をしている人が最も多かったのは東京都（66.5％）、最も少なかったのは徳島県（38.5％）と、地域差が明らかに

【調査概要】
・調査対象：全国47都道府県の30歳以上の男女
・サンプル数： 9,400サンプル（47都道府県男女／各100、計200サンプル）
・調査方法：インターネットアンケート調査
・調査の実施日：2011年11月1日（火）～11月6日（日）

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