がん患者さん・患者さんのご家族における意識・実態調査 

2012年10月11日
ファイザーは、「がん患者さん・患者さんのご家族における意識・実態調査」を行った。
日本人の2人に1人ががんに罹り、3人に1人が亡くなる（*1）時代となりました。がんは国民病の一つとして、多くの人々に認知されています。しかし、がんはその種類や進行度合いにより、症状や治療プログラムなどが大きく異なり、未だ特別視される風潮・就労の問題など、がんに対する社会的理解やがん患者さん・患者さんのご家族を取り巻く環境は必ずしも十分とはいえません。ファイザーは、こうした現状を鑑み、下記のとおり調査を実施した。

*1）公益財団法人がん研究振興財団による

【調査概要】
・調査形式：インターネット調査
・調査対象：がん患者さん・がん患者さんと同居しているご家族（各　1,000人、計2,000人）
・調査目的：検診から診断・治療まで、どのような想いを持ち、どのような行動をとられているかを伺い、がん治療・サポート体制の現状・課題を把握する。
・調査期間：2012年5月30日～6月1日（3日間）

【調査結果サマリー】

1)満足度を左右する治療方法に対する説明

・約2割の患者さんが、治療方法の選択の際、「自分に相談なく医師が決定した」治療満足度50ポイント未満の患者さんでは、その割合は約3割に増加一方、治療満足度50ポイント以上の患者さんでは、2割未満


2)認知不足の治療サポート体制

・患者さん・ご家族ともに7割前後の人が治療サポート制度（*2）の存在を知らない実際に利用した経験のある人は1割未満

・治療を受ける際、「治療サポート制度」について説明を受けていない割合は、患者さん・ご家族ともに半数以上

*2）経済的支援制度、就労支援制度、精神的ケア支援制度などを指す。

3)認知は高いが活用されていないセカンドオピニオン制度

・患者さんの9割近くはセカンドオピニオンの存在を知っているが、利用は2割以下ご家族でも8割近くは知っているが、患者さんに利用を勧めた経験は2割


4)就労中止による家族・周囲との関係への影響

・がんの診断を受けてから「家族との関係が変化した」と回答した人は2割強、しかし、がんが原因で就労をやめた患者さんでは、「関係が変化した」割合が3割半ばに増加

・診断結果を聞いてから、家族・周囲の人にサポートをお願いした経験は3割半ば、一方、がんが原因で就労をやめた患者さんでは、5割半ばとサポートを必要とする割合が増加


その他、詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[ファイザー]

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