2013年HRサービスデリバリー及びテクノロジー調査 

2013年10月08日
タワーズワトソンが毎年実施している調査によると、アジア太平洋地域を含めたグローバルに展開する企業の約3分の1は、人事機能の効率性追求、プロセスの更なる改善を目指し、今後数年の間に人事組織体制において著しい変化が起きることを見込んでいる。

アジア太平洋地域に拠点を置く企業578 社を含む全世界1,025社を対象とした調査2013 HR Service Delivery and Technology Survey (2013年HRサービスデリバリー及びテクノロジー調査)によると、回答した企業の3分の1(33%)が、来年中に人事体制を変更する予定であることが明らかになった。人事体制を変更しようとしている企業のうち、ほぼ4分の3(73%)の企業は更なる効率性を実現するため、半数強(52%)は人事が提供するサービスの品質・クオリティを向上させるために変更を行う予定である。また38%は事業戦略の変更を追求、24%はコスト削減を達成しようとしている。

その他主要な調査結果は以下のとおり:
・今年は、ビジネス主導の戦略的課題への関与の増大が、HRサービスデリバリーにおいて一番(35%)の課題とされ、ビジネスプロセスの合理化(33%)がこれに続いた。


本調査について
第16回HRサービスデリバリー及びテクノロジー調査は、2013年第1四半期に実施された。32カ国1,025企業のHR及びHRIT幹部から回答を得ることができ、回答企業の3分の2は従業員数が5,000人を超える中規模および大規模の企業であった。本調査は、アジア太平洋地域に拠点を置く企業578社を含む。

その他、詳しいリサーチ内容はネタ元へ
[タワーズワトソン]
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