オリンピック開催についてサービス業・飲食店業従事者に調査 

2013年09月13日
レアジョブは、2020年オリンピック開催都市決定に関する意識調査を首都圏に在住している、サービス業(旅館・その他の宿泊所・娯楽業)、飲食店業従事者、約500名を対象に2013年9月9日~12日の間に実施。

【調査結果トピック】

■2020年夏季オリンピックの開催が東京に決定したことについて、嬉しいと思う人、約7割。また、店舗の来客者数増加や売上増加を期待する人は5割!

「2020年夏季オリンピックの開催地に東京が決定したことについてどう思いますか?」と質問したところ、「とても嬉しい」「多少嬉しい」と回答した方が、70.7%でした。
また、「オリンピックが開催されたら、お勤め先の来客数や売上げの増加を期待しますか?」という質問に対しては、「大いに期待する」「やや期待する」と回答した方が、51.6%でした。
サービス業、飲食店業に従事している方の過半数は開催決定を喜んでいるものの、半数は売上増加に対しては期待が薄いことが分かりました。

■開催されたら予想されること第1位は「外国人観光観客の来店客数の増加」 次いで、「特別商品・サービスを提供」

「オリンピックが開催されたら、お勤め先の営業や環境が現在から変化すると思うこと」について質問したところ、第1位は「外国人観光客の来店客数の増加」、次いで「特別商品・サービスを提供」、「スタッフ数の増加」がランクインしました。
サービス業、飲食店業従事者のなかには、オリンピック開催による来店客数の増加を見込んだ、特別商品・サービスの提供や、スタッフ数、営業時間、店舗数の拡大などを想定している人がいることが分かりました。

■海外からのお客様をおもてなし(接客)するための十分な英語力がないと思う人は約8割!

「海外からのお客様の接客について、あなた自身は十分な英語力があると思いますか?」と質問したところ、「全くないと思う」(48.6%)「あまりないと思う」(28.5%)と回答した方が、77.1%いました。

■現在の英語学習状況について最も多い回答は「学習する予定はない」(59.9%)

現在の英語学習状況について質問したところ、「学習する予定はない」(59.9%)、「学習を始めたいと思っているが、何も手をつけていない」(30.2%)の回答が上位を占めました。
接客等のコミュニケーションに必要な英語力に自信がない人が過半数いる一方で、3人に1人は英語力の必要性を意識しつつも、学習を開始することができていないことが分かりました。


【調査概要】
・調査期間:2013年9月9日~12日
・調査対象者:
 首都圏(東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県)に在住し、サービス業(旅館・その他の宿泊所・娯楽業)、飲食店業に従事している25歳から59歳の男女。
・回答数:484名
・調査手法:インターネット調査

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