教員のタブレット端末の教育利用に関する定点観測意識調査
2012年08月10日
eラーニング戦略研究所は、全国の小・中・高校、大学教員計100名を対象に、タブレット端末の授業利用に関するアンケート調査を実施しました。
その結果、現在タブレット端末を授業で利用しているのは全体の11％に留まり、その導入ネックとしてコスト面での問題が大きいことが明らかとなりました。
導入検討が可能な価格帯が前回調査時（2010年）と比べ下がっていることから、タブレット端末の普及によりさらなるコストダウンが期待されているものと推察されます。
一方、タブレット端末に求める機能としては、より効果的な授業運営や生徒一人ひとりへの指導に役立つ「生徒の理解度を可視化する機能」や、調べ学習に必須とされる「Ｗｅｂサイト閲覧機能」に依然として高いニーズがあることが明らかとなりました。
アンケートではその他にも、教員がタブレット端末に求める、より教育現場にフィットしたさまざまな機能や、多数の教員が感じている課題などが明らかになり、タブレット端末の授業利用に関する現状と今後の動向が注目される結果となっています。
【アンケート結果から見るポイント】
●小・中・高校、大学におけるタブレット端末の授業利用度は11％
最大の導入ネックは「費用」、9割以上が「2万円未満なら導入検討が可能」
●タブレット端末に求める機能、
「生徒の理解度を可視化する機能」「Webサイトの閲覧機能」が高い支持を獲得
●「画面共有機能」「ロック・制限機能」 「テスト・クイズ機能」
「生徒に応じた学習提供機能」など、教育現場にフィットした＋αの機能に期待感
●今後の課題は「タブレット端末の活用手法の確立」や「教育効果の実証」
具体的な授業モデルや効果実証データが利用拡大に必要不可欠か
【アンケート調査概要】
・調査期間：2012年7月18日（水）～7月20日（金）
・調査方法：Webアンケート方式
・調査対象：全国の小学校、中学校、高校、大学の教員計100名
・性別内訳：男性（86％）、女性（14％）
・年代別内訳：22～29歳（7％）、30～39歳（28％） 、40～49歳（27％）、50～59歳（32％）、60～69歳（6％）
・職業別：小学校教員（33％）、中・高校教員（33％）、大学教員（34％）
その他、詳しいリサーチ内容はネタ元へ
その結果、現在タブレット端末を授業で利用しているのは全体の11％に留まり、その導入ネックとしてコスト面での問題が大きいことが明らかとなりました。
導入検討が可能な価格帯が前回調査時（2010年）と比べ下がっていることから、タブレット端末の普及によりさらなるコストダウンが期待されているものと推察されます。
一方、タブレット端末に求める機能としては、より効果的な授業運営や生徒一人ひとりへの指導に役立つ「生徒の理解度を可視化する機能」や、調べ学習に必須とされる「Ｗｅｂサイト閲覧機能」に依然として高いニーズがあることが明らかとなりました。
アンケートではその他にも、教員がタブレット端末に求める、より教育現場にフィットしたさまざまな機能や、多数の教員が感じている課題などが明らかになり、タブレット端末の授業利用に関する現状と今後の動向が注目される結果となっています。
【アンケート結果から見るポイント】
●小・中・高校、大学におけるタブレット端末の授業利用度は11％
最大の導入ネックは「費用」、9割以上が「2万円未満なら導入検討が可能」
●タブレット端末に求める機能、
「生徒の理解度を可視化する機能」「Webサイトの閲覧機能」が高い支持を獲得
●「画面共有機能」「ロック・制限機能」 「テスト・クイズ機能」
「生徒に応じた学習提供機能」など、教育現場にフィットした＋αの機能に期待感
●今後の課題は「タブレット端末の活用手法の確立」や「教育効果の実証」
具体的な授業モデルや効果実証データが利用拡大に必要不可欠か
【アンケート調査概要】
・調査期間：2012年7月18日（水）～7月20日（金）
・調査方法：Webアンケート方式
・調査対象：全国の小学校、中学校、高校、大学の教員計100名
・性別内訳：男性（86％）、女性（14％）
・年代別内訳：22～29歳（7％）、30～39歳（28％） 、40～49歳（27％）、50～59歳（32％）、60～69歳（6％）
・職業別：小学校教員（33％）、中・高校教員（33％）、大学教員（34％）
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